5月のTOEIC申し込みました！

今月半ばに受験したTOEICがあまりにダメダメで、それ以降は勉強ゼロ、当然ながらブログを書く気も起らず、この前の連休も引きこもって終わってしまった。


そもそもこの先、僕はTOEICを受験する必要があるのだろうか。


900点はなくとも、850点以上はあるわけで、このスコアでも立派ではないか…などと思い浮かんだものの、ここ数日の自堕落な生活っぷりを鑑みるに、継続して勉強していないと、とことんまでダメ人間になるということが分かった。だから生活のリズムを整えるためにも、5月試験に向けて勉強のスタートを切ることとしたい。

英語に関しては色々と言われているけれど、文系人間である以上、この先ビジネスの世界で働くことを考えると、TOEICで一定のスコアを取っておいた方が無難だと思っている。

では、何をどうするかということなのだけれど、試験までひたすら同じ問題集の繰り返しではマンネリ化が起こるので、4月の半ばに一度何らかの模擬試験問題集を実施してみて、そこで算出されるスコアが900点を超えるようなイメージで計画を立ててみたい。（あくまで計画）

それともう一つ考えているのは、朝型へのシフトである。かつて取り組んでみて、肉体的にも精神的にもボロボロになりギブアップした過去があるけれど、5月の試験までと割り切れば何とかなると思う。

というわけで今日からTOEIC勉強再スタートだ。まずは、この5月のTOEICまでで終わらせることのできなかった「新TOEICテスト990点攻略」を終わらせることからだな。

株主総会にお土産は必要なのか

先日参加した株式担当者の会合で話題になったのが、株主総会に来場した株主に配布する「お土産」についてだ。

僕が記憶している限り、ライブドアがニッポン放送を買収しようとした辺りから、株主総会で来場者にお土産を配るの会社が増えてきた。

昔から自社製品であったり、電車代としてプリペイドカードを配布していた会社はあったようだが、その頃から配られ始めたのは、自社のサービスとは全く関係のない1000円前後のお菓子類であったりノベルティグッズ。狙いは「個人株主」で、配当、優待に次ぐ第三のエサとしてお土産が活用されるようになってきた。こうして6割くらいの上場会社が何等かのお土産を配ると、お土産を配っていなかった会社も一斉にお菓子類のお土産を配布するようになり（この辺りが日本的だと思う）、株主総会に行けばお土産をもらえるのが通常で、お土産のない会社は珍しいくらいに状況は変わってしまった。中には総会後に懇親会と称して、株主と経営陣の立食パーティまで始めた会社まであった。

で、最近ではこのお土産を廃止したい考えている株主総会担当者が増えているのだ。

廃止を検討している主な理由は以下の2点。

１．お土産目当てだけで株主総会に来場する株主が大幅に増えたこと。（注１）

２．お土産の内容に苦情を言われるケースが多くなったこと。（注２）

担当者としては、１番は良いとして（良くないが）、２番のようにお土産にクレームを付けられると辛いものがある。こちらとしては、少しでも来場してくれた株主に喜んでもらおうと、渡す義務のない品を渡しているのだ。中には毎年新しいお土産を企画している会社まであって、そういった会社の担当者はクレームを聞いたら即日で廃止したいと思うことだろう。

なお、お土産の廃止を決めた会社は、唐突に廃止するのではなく、当日のトラブルを避けるために何等かの方法で事前周知を行ってから廃止するのが一般的なようだ。廃止するにも若干手間はかかる。


そもそも株主総会にお土産は必要なのだろうか。


当初の考えは、わざわざ来場して頂いた株主に、その手間賃代として渡していた。その手間賃代が目的で大量に来場するようになれば、本末転倒であろう。廃止の流れができて当然である。

あまり大きな声では言えないが、個人株主と呼ばれる連中の中でも、会社に苦情の電話してきたり、株主総会にまでやって来るようなタイプは・・・（自主規制しました）・・・というのが、何百人もの個人株主と直接対話してきた僕の正直な感想だ。

総会後に個人株主との懇親会を行っていた会社は、個人株主が食事だけガンガン食べて帰っていく様を見て、役員連中からこんなことやっても無駄ではないかという意見が出たという。その結果、続々と懇親会は廃止されたわけで、お土産もその運命をたどるのであろうか。

（注１）特に昨年はお土産だけもらって帰る途中退席者が半数以上いた会社もあった。この株主が来なくなれば、もっと小さい会場で開催することが可能で、会場コスト、当日の事務コストを下げることができる。

（注２）自社のロゴの入ったフリクションボールを配布したところ、使い方が分からないといったクレームが殺到した・・・といった例を聞いた。

社外役員要件の改正対応について

そろそろこの冬の寒さもピークを脱した、ということで昔から懇意にして頂いている同業者と一緒に飲みに行ってきた。

その中で話題になったのは、やはり改正会社法についてであり、例の「相当でない理由」も含めて色々と雑談してきた。

その中で若干議論になったのが、「社外役員要件の改正対応について」だ。

今回の会社法改正で、親会社の社外役員は子会社の社外役員要件を満たさなくなる。つまり、親会社の社外監査役を子会社の社外監査役にも選任してる場合、その子会社の社外監査役の社外性が認められなくなり、何等かの対応が必要となるのだ。そして、こういう体制を取っている親子会社は結構ある。

よくセミナー等で紹介されているは「当該子会社の株式に譲渡制限を付けて非公開会社にして、監査役設置会社にする」方法で、こうすれば社外監査役を設置しなくてOKになる。

が、ここで議論になったのが、そんなテクニカル対応で会社のガバナンスは本当に問題ないのか、ということだ。特に持株会社体制を取っている会社は、実質的な本丸は主力子会社であり、そういう重要会社まで、会社のガバナンス体制を小手先テクニックで逃げて良いのかということだ。

確かに正論で言えば、100％子会社であっても、その実態に即した最適なガバナンスを模索すべきであり、こうしたテクニックを使って一律に対応するのは、企業集団としてのガバナンスに問題有りとみなされることもあるだろう。

が、しかしだ。だったら「余分にもう2人、社外から人を呼んでくるのか」ということである。結論から言うと、無理であろう。ただでさえ、上場企業は社外者を複数入れる圧力がかかっているのに、わざわざ子会社にまで、しかも複数名も追加するなど、正気の沙汰ではない。理屈は分かっていても、無駄以外の何物にも思えない・・・というのが、僕の感覚である。

よって、今年は上場会社の子会社で機関設計の変更がバンバン行われるだろう、という結論で飲み会は終了した。（おわり）

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